DX(デジタルトランスフォーメーション)ってなに?

突然ではありますが、DX(デジタルトランスフォーメーション)っていう言葉をご存知ですが?聞いたことがある方もいるかもしれませんね。私も恥ずかしながら、Caneに入るまで、その言葉を知らなかったんです。それを説明していきたいと思います。

今や、DX(デジタルトランスフォーメーション)は、経産省(経済産業省の略)を筆頭に日本でも注目されているんです。始まりは、2004年にスウェーデンのウメオ大学の教授、エリック・ストルターマンさんが提唱した定義です。その内容は「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でよりよい方向に変化させる」でした。

それを聞いた(?)日本の経産省は、それを具体的に再定義として日本のおけるDXとは、ビジネスの厳しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に製品やサービスビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立することが目的です。

 これだと、ちょっとチンプンカンプンになりますよね。もう少し分かりやすく説明したいと思います。


DX(デジタルトランスフォーメーション)の由来は?

 DX(デジタルトランスフォーメーション)=「ITを利用した変革」

シンプルにそのように思って大丈夫です。英語では、Digital transformationと表記されるんですけど、英語園では「trans~」と付く単語を「x」と省略することが多いため、デジタルトランスフォーメーションの略称は「DT」ではなく「DX」となったそうです。

例えば、今やネットショッピングサイトが、色々ありますよね。AmazonだったりZOZOとか。私もめっちゃお世話になっています。それは置いといて、この二つには、最大の共通点がありまして、それはテーマにもなっているDXなんです。 


DXを使った事例について

まず、ZOZOの話をします。創業者の言動や、最近だとYahooが買収したことなど、今も注目されていますよね。Yahooの収益は、広告が大部分占めていましたが、ZOZOを買収したのをきっかけに、電子商取引いわゆるECを収益のもう一つの柱にしようとしていました。2000年に、インターネット通販を手掛けてからアパレル販売を中心に急成長を遂げて、さらに2019年の3月期の商品取扱高は3200億円を超えたそうで、そしてさらに、ZOZOTOWNの年間購入者は800万人以上になり、アパレル通販サイトの中で圧倒的な先進的企業となったのです。すごいですねー。

ZOZOが先進的企業になるくらい、急成長した理由が、DXにあったのです。言い換えれば、ITを利用した変革を、ZOZOが行動したから、大きく飛躍することが出来たということです。アパレル業界では、試着できないからECをやるのは難しいと言われていました。しかし、ZOZOは徹底的に若者に人気があるブランドを多く揃えることに尽力していたので、売り上げを急速に拡大することに成功したのです。要するに、今までは店舗で洋服を見て試着して買っていたのが通常でしたが、ZOZOはITを利用することで、通常の行動を一変させたのです。まさにDXのことで、ITを利用して変革を起こした成功した一例なのです。

もう一つ、Amazonについてもお話したいと思います。Amazonも今や世界に注目されている企業ですが、ここでも3つのDXがポイントになっています。 

1.行動のDX。

それはZOZOと同じように、行動のDXより大きくしたことです。そのスケールはあまりにも大きく、巨大なECプラットフォームを構築したことで、ユーザーはどこにいてもなんでも好きなものを変える環境までと整ったのです。要するに私たちの買い物に行くという行動を完全にデジタル化にしたのです。でもその反面、Amazonが実施したDXの影響はあまり大きく、例えばトイザらスなどのアメリカの大手小売業を破綻に導いたという人もいました。

2.知識のDX。

それは、Amazonを使ったことがある人はご存知だと思いますが、商品ページの下には、「よく一緒に購入されている購入されている商品」や「この商品を買った人はこんな商品も買っています」というタイトルがあって、関連性が高い商品が掲載されていますよね。それをレコメンド機能っていうんですけど、類似したユーザーの購入情報に基づいた商品や、ユーザー自身の過去の購入情報、その2つを合わせておすすめ商品を自動で紹介されています。今では、Amazonだけではなく、他のECサイトも同じようにやっていることが増えてきました。Amazonは、レコメンド機能を実装した先駆者なのです。

今話した中で、DXってどこにあるの?っ思う方がいますよね。分かりやすく言うと、今では店舗のスタッフの方が経験と知識に生かして、ユーザーに商品をおススメしています。しかし、Amazonの場合では、巨大なECプラットフォームを構築したことで膨大な情報を入手、そのデータを活用し従来では、スキルの高い店員さんが実施していたことを、自動でやってのけているということです。本来は、店舗のスタッフさんの知識や経験がなければできないことを、デジタルに置き換えたことを知識のDXです。

3.モノのDX。

Amazonが生活者に対して変革を起こしましたよね。それだけではなく、Amazonの本業はEC事業。動画配信などのデジタルコンテンツの提供も有名です。Amazonプライム会員もありますよね。今までは映画などの動画を自宅で見るには、ブルーレイやDVDを購入するか、レンタルをする必要がありましたよね。それが今は、Amazonプライムには動画配信があるので、それをする必要がない。つまり、モノがデジタルに置き換わった。それがモノのDXとなるのです。 


2025年の崖って何?

先ほど、DXによって大きく成長して成功した企業を2つ、お話しましたね。誤解しないでほしいのが、あります。デジタルはビジネスを成功させるために必要なのはたしかですが、それに取り組まないと大きな損失が生まれる可能性があることが、最も注意点であり、そこが一番重要なことだと、捉えて見てほしいのです。なぜなら、どのサイトにも書いてありますが、「2025年の崖」です。

2018年、経済産業省は「DXに関する研究会」を設置し、そこで行われた議論をDXレポートとして発表されていたのですが、内容が衝撃だったそうです。その内容は2点にあります。

  • 多くの企業がおいて既存のシステムは限界を迎えつつあり、今のままではDXを推進する上で障壁となる
  • 2025年までにシステムを刷新しないと、それ以降、年間で12兆円の経済損失が発生する可能性がある 

12兆円って・・・すごいですよね。そのように、具体的な数字を出しながら警鐘を鳴らしたのです。つまり、既存システムいわゆるレガシーシステムに多くのコストや人的リソースを費やすと、新しいデジタル技術などに、IT予算などの資源に投資出来なくなって、競争力を低下させてしまうのです。さらに、 2025年になるとこのように予想されています。

21年以上稼動しているレガシーシステムが、システムの全体の6割占めるだろうと予測されている

        ↓

システムを刷新しない企業が多い

        ↓

多くの事業機会を失う 

という感じになるということですね。もーーーーーっと簡単にいえば、古いシステムを使い続ける会社は、今後の未来はない!ということです。

説明が本当に長くなってしまいましたが、これまでのことを読むと、今の時代は、DX(デジタルトランスフォーメーション)がすごーく必要ってことが分かると思います。難しいところがあると思いますが、やるだけで全然違いますので、その一歩を踏み始めてみませんか。

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