Webサイト(ホームページ)の可能性

みなさんは、世界中にどれだけのWebサイトが存在するかご存知ですか?

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およそ、1,000,000,000サイトあるんです。

世界の人口は70億人を超えていますから単純計算すると7人に1人がWebサイトを持つ時代とも言えます。

CaneはJimdoCafe 戸塚を運営しています。ではJimdoで作られているWebサイトの数は世界でいくつ存在するのでしょう。答えはおよそ

15,000,000(2016年時点)、Jimdoでサイトを持つ人は先ほど同様に単純計算で世界で470人に1人。日本国内ではJimdoで作られたWebサイトが130万を超えるそうです。国内では10人に1人がJimdoでWebサイトを持っているみたいなことも言えます。


自分では使っているのに自社では使わないのっておかしくないですか?

これだけインターネットやWebサイトが身近なものになってきているのをあらためて数字で見てみるとWebサイトってとても重要な時代になってきているんだなと感じてしまいます。

私たちの身近な生活や業務においてもどんなサービスも、どんな買い物もインターネットで選ぶ、買う機会が増えていませんか?

あなたは一番最近、インターネットを通してどんな事をしましたか?

どんな買い物をしましたか?

それを考えると、自社ではインターネット環境を使って何かサービスを提供していますか?もしくは社内のツールとしてインターネットを活用していますか?

あなたはもちろんWebサイト(ホームページ)は既にお持ちですよね?

多くの人がインターネットを使う動機

ご自身がインターネットを使うときのことを考えてみてください。

ご自身がインターネットで何かを行うときのほとんどが「困りごとの解決」ではありませんか?

「何かが無いからインターネットで購入する」

「何かの情報を得たいからインターネットで探す」

「行きたい場所までの道を探す」

「お店の場所を探す」

「情報を得たいからニュースサイトを見る」

これって全て「困りごとの解決」なんです。

およそ50%の人しか使っていないという現状

最近親子でこんな会話をしているのを耳したことがあります。

「お母さん○○ってどういう意味なの?」

「そんなのGoogleで調べなさい」

この会話を聞いた時に「へっ?」って思いましたが「Google先生」という言葉があるように、インターネットがそれほど身近になってきているんですよね。

さて、CaneはインターネットやITを使ったマーケティングの専門です。前述したように世界中にはインターネット上にたくさんのWebサイトが存在し、私たちも日常的にインターネットで「困りごと」を解決しています。

現代のビジネスにおいてはこれだけ日常的に使われるインターネットを自社のアピールの場として使わない手はありません。

国内の中小事業者は全体の99.7%とも言われています、その中でWebサイトを持っている事業者は4割から5割とも言われています。

中小企業の経営者も働く人もご自身が今やインターネット活用が日常になっているのに自社にホームページは作らない。自社にはPCも持たない、あっても最小限の台数でほとんど使わない。これでは当然競合他社や業界内での競争に勝てません。そもそも、Webサイトを持たないということ自体が競合他社や業界内でWebサイトを持っている事業者と同じ土俵に上がっていないとも言えるかもしれません。

良いコンサルタントに出会えなかった結果

では、なぜWebサイトを持たないのでしょうか。

ここで一番多く聞く答えは「持っても意味(効果)が無い」という声です。いつもこの答えを聞くたびに思いますが本当に意味(効果)が無いから持たないのでしょうか。経営者にWebサイトに対する知識や理解が無いという答えの方が正しいのではないでしょうか。

とても歴史があり、経営も堅調な事業者が「知らない」「わからない」という言葉を従業員や訪れた営業マンに言いたくない気持ちがあるのも少しわかります。ただ「知らないから詳しく説明してくれ」という一言を言うと言わないとでは今後ビジネスにおいて大きな損失となることは経験値の高い経営者なら気付いているはずです。

我々Caneの行うコンサルティングは「知らない人」に対して「わけのわからない状態」で何かを売るということはしません。知らないのであれば教えて理解してもらった上でサービスの導入や助言をさせてもらうのがCaneのスタイルです。もちろん「知らない」と言ってくれればの話です。

今回の記事の最初に10億とか1500万とか大きい数字を書いてますからインターネットの幻想とも呼ばれる「世界に向けてお店が開けるんです」「世界中の人が見てくれます」ということだと誤解されてしまっても困りますが、ご自身のビジネスにおいて存在するターゲットに対してこれだけ日常的に使われるようになったインターネットというツールを活用しない手は無いということを理解していただきたいのです。